3月31日の金相場は小反落しました。国内商品先物市場で取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム15,006円と7円安で取引を終えました。米景気懸念を背景に、1ドル148円90銭円まで進んだ円高を背景に、売り優勢で始まった金相場は下げ幅を拡大しました。ドル建て現物相場の上昇により、買いが見られましたが限定的な動きとなっています。4月2日より、米トランプ政権の世界各国に対する相互関税が発動することに対し、天然資源が豊富なBRICS諸国をはじめ、多くの国々でドル離れが始まると予測されます。一方で、貿易摩擦や世界情勢への懸念から、安全資産として金に注目が集まっています。「高い関税をより広範囲の国に適用する」とトランプ米大統領は発言しており、相互関税の発動によってさらに金相場は揺れ動くと予測できるでしょう。

4月1日の金相場は反発しました。国内商品先物市場で取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム15,192円と186円高で取引を終えました。ニューヨーク高と円安を背景に買い優勢で始まった金相場は、ドル建て現物相場の上昇を受け、一時1グラムあたり247円高まで上げ幅を拡大しました。しかし、ドル建て現物相場の反落によって上げ幅を縮小し、180円台となる上げ幅で引けています。4月2日の米トランプ政権による相互関税に関する発表が迫るなか、強硬な関税政策に米国民のなかでは経済に対する不安が高まっています。なお、相互関税への発表は米東部時間において、4月2日から4月3日へ日にちが変わるタイミングで発表予定とされています。米トランプ大統領が発言通り相互関税を発表した場合、世界経済の先行き不安が高まり、さらに金相場が上昇する可能性もあります。

4月2日の金相場は下落しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム15,112円と、80円安で取引を終えました。金は米ドル高との逆相関関係にありドル価値上昇時に金は下落します。また、米国の金利上昇は無利子資産である金の魅力を低下させます。トランプ政権の経済政策がインフレ期待を高めると金利上昇圧力となり、金価格は押し下げられます。さらに、株式市場の好調時には投資資金が金からリスク資産へ流出します。地政学的リスクが軽減されると「安全資産」としての金需要も減少し、世界の中央銀行の金購入減速も価格下落の一因となっています。​​​​​​​​​​​​​​​​金の価格は当面は乱高下しそうです。

4月3日の金相場は大幅に続落しました。国内商品先物市場で取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム14,870円と242円安で取引を終えました。ニューヨーク高を背景に買い優勢で始まった金相場ですが、止まらない円高によってマイナスサイドへと転じました。背景には、トランプ米大統領による相互関税の発表があります。リスク回避の動きが強く出たこともあり、ドル円が146円93銭まで円高が進んだことを受け、金相場は一時1グラム268円安まで下落しています。すべての国や地域を対象としたトランプ第二次政権の相互関税は、日本に24％、欧州連合（EU）に20％、中国には現状の20％に加え34％の上乗せなどを発表しました。各国における相互関税への交渉が進まなければ報復措置があるとして、貿易戦争への懸念はますます高まっています。一律5％の相互関税が課せられる4月5日に向けた動きに注目が集まっています。

4月4日の金相場は大幅に続落しました。国内商品先物市場で取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム14,656円と214円安で取引を終えました。時間外取引で大幅に下落したニューヨーク金の下落を受け、国内金相場も取引開始直後から売り優勢となりました。米ISM非製造総合指数が市場予測を下回り、トランプ関税による米国景気の後退懸念からドル売りが目立ち、円高ドル安は金相場の重しとなっています。日経平均株価が3万4,000円台を割り込み、昨年8月7日以来となる安値まで下落した背景もあって、リスク回避から現金確保の動きが強まっていると考えられます。高値が続いた金相場は、トランプ関税によって世界情勢が懸念されるなか、利食い売りが続いている状態です。今夜は3月の米雇用統計の発表があります。このままドル売りが続くと、さらにリスク回避の動きが強まると予測されます。

4月4日（日本時間4月5日）のニューヨーク金相場は下落しました。ニューヨーク商品取引所（COMEX）で、取引高が最も多い中心限月の6月物は、1トロイオンス3,035.40ドルと、前日比86.30ドル安で取引を終えました。トランプ関税の内容が予想以上に厳しかった結果を受け、この日のNYダウは2,000ドル以上下落しました。本来は安全資産の金に資金が流入するのがセオリーですが、パニック売りの様相もあいまって金も下落しました。今後の最大の焦点は各国とトランプ氏との交渉です。中国が早速に報復関税をかけるなど世界経済に多大な影響を与えていますが、日本やユーロ圏の国々との交渉結果によってはマーケットは冷静さを取り戻すでしょう。

4月7日の金相場は大幅に続落しました。国内商品先物市場で取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム14,212円と444円安で取引を終えました。トランプ米大統領による相互関税に対し中国が報復措置を発表したことにより、株価など大幅下落の損失を埋めるために金を売る場面が多く、金相場は大幅な下落を見せています。貿易戦争への懸念が高まったことで、一時144円8銭台まで急落したパニック相場が一服すると、金相場は買戻しが見られましたが戻りを売られました。今後、欧州連合（EU）が報復措置を発表する予定となっており、先の見えないトランプ関税に市場の混乱は厳しさを増すと考えられます。現金化の動きが強く出ている一方で、金相場をとりまく投資資産は強気の姿勢がみられます。金相場の動きによっては買いの好機となり市場の動きに注目が集まっています。

4月8日の金相場は反発しました。国内商品先物市場で取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム14,357円と145円高で取引を終えました。世界の株式急落が一服したことを受け、金相場におけるリスク回避の動きは一服したと考えられます。トランプ関税による貿易戦争の懸念は強く、世界経済の先行き不安定さは金相場の追い風となっていることは間違いないでしょう。しかし、回復基調の株式とは反面に、リスク警戒感が薄れたことで円売りに傾くなど、市場は不安定さが残っていると言えます。米トランプ政権の相互関税に対し、世界各国が交渉を始めるなか、中国は最後まで報復措置の姿勢を崩さないと示すなど、まだ市場は混乱を脱したとは言え難いでしょう。相互関税に対する各国の動きに敏感になりつつも、冷静な判断が必要です。

4月9日の金相場は下落しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム14,213円と、144円安で取引を終えました。トランプ関税の影響でマーケットは大きく揺れています。関税のニュースやトランプ氏の発言で大きくマーケットが動く状況が続いているので、ポジション管理には細心の注意を払うようにしてください。金はここ1週間で大きく下落をしていますが、長期的に見れば希少性が高く、上昇が期待できる資産です。短期的な値動きに惑わされることなく投資を続けていくようにしてください。金が大きく下落したタイミングで余裕資金で買い付けをするのも良いでしょう。あくまで投資は長期で考えるのが王道です。

4月10日の金相場は大幅に上昇しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム14,805.5円と、593円高で取引を終えました。本日の金はNYダウ、日経平均株価の大幅な上昇につられて大きく上昇しました。トランプ関税の問題が出てきてから金の価格は大きく下がっていたため、久しぶりの大幅上昇になりました。一旦、ほっとした方も多いかもしれませんが、まだまだ予断は許されません。中国がアメリカに追加関税をかけるなどしており、相場の混乱はしばらく続きそうです。ポジション管理には細心の注意を払うようにしましょう。ただし、金は非常に希少性の高い資産で世界中で需要があります。今後も長期で見れば上昇する可能性が高いといえるでしょう。

4月11日の金相場は上昇しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム14,930円と、109円高で取引を終えました。本日は日経平均株価は大幅に下落。安全資産としての価値に見直しが入り、金は上昇をしました。ここ1週間で大きく金の価格が下落していたことも要因でしょう。今後の展開ですが、トランプ大統領の発言に相場が大きく左右される形となっているため、しばらくは注意が必要な相場環境です。ただし、長期目線で見れば、金の価格が安くなったときに買いに入れば、その後、大きな利益になる可能性があるため、マーケットを注視して余裕資金があれば買いに入るのも良いでしょう。ただしあくまで余裕資金で投資をするようにしてください。

4月11日（日本時間4月12日）のニューヨーク金相場は上昇しました。ニューヨーク商品取引所（COMEX）で、取引高が最も多い中心限月の6月物は、1トロイオンス3244.6ドルと、前日比67.1ドル高で取引を終えました。トランプ大統領による関税政策が目まぐるしく変更される中、金融市場は短期的に混乱しています。このような中、米中貿易摩擦への警戒、ロシアとウクライナの戦争、中東情勢の緊迫化などといったリスクが根強く懸念されており、希少性の高さから価値が下がりにくいとされる金が買いを集め、一時は3263.0ドルと過去最高値を更新しました。国際社会の分断が懸念される中で、各国の中央銀行は米ドルへの依存を減らすため、金の保有量を増やしており、その需要は依然として堅調です。来週（4月14日～4月18日）は、3月の米小売売上高や3月の米鉱工業生産などが発表予定です。

4月14日の金相場は下落しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム14,877円と、53円安で取引を終えました。金が下落した主な原因はドル円が円高方向になっているのと株価上昇です。金は株とは基本的には逆相関の関係になるため、株価が上昇すると金は下落しやすい傾向にあります。今後の金はトランプ大統領の発言に大きく左右される展開が引き続き、予想されます。長期目線では金の需要はより旺盛になることが予想されるため、金の価格は上昇しやすいでしょう。ただし、当面は資金管理に注意して投資を続ける必要があります。追加での投資は当面使う予定のない余裕資金で行うようにしてください。

4月15日の金相場は反発しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は1グラム14,950円と、73円高で取引を終えました。米トランプ大統領の相互関税で、電子機器が免除されることが発表されたことで、海外市場は株高に振れました。結果として、ドル建て現物相場の利食い売りや円安に振れたことが金相場の支援材料となりました。やや落ち着きを見せるトランプ関税ですが、一転二転するなかで世界ではドル離れがテーマとなる動きが出ています。電子機器や半導体を含む自動車などに対する関税は緩和されたものの、日本は為替相場への圧力を考えておく必要があり、まだ円高に振れる可能性は残っていると言えます。今夜は3月の米輸出入物価指数をはじめとして様々な発表が予定されています。金相場への影響は限定的と予測されているものの、明日以降のトランプ関税の行方には注意しておく必要がありそうです。

4月16日の金相場は大幅に続伸しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は1グラム15,137円と、187円高で取引を終えました。米中の貿易戦争が激化するなか、世界経済の先行き不透明さが増して金相場は買い優勢となりました。また、人工知能（AI）向けの半導体を取り扱う米半導体大手エヌビディアが、米政府より対中輸出規制を受けたことによって55億ドルの費用計上を発表したことで、さらに上げ幅を拡大しました。中国を標的とした米トランプ政権の関税政策によって、中国GDP成長率は大幅に落ち込む可能性があります。値下がりが予測される中国株の代わりに、金投資を選択する投資家が増えていることが、金相場の上値を押し上げていると考えられます。

4月17日の金相場は上昇しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム15,341円と、204円高で取引を終えました。金価格は近年史上最高値を更新しています。その主な上昇要因として、地政学リスクの高まり、世界的な景気後退懸念や金融不安によるリスク資産からの資金流入、中央銀行による持続的な金買いが挙げられます。また、トランプ大統領の関税政策による不安も金価格を押し上げています。国内では特に円安進行により円建ての金価格が上昇しています。金は「有事の金」と呼ばれ、各国通貨とは異なり金自体に価値があるため、世界経済や株式市場の不安定さが続く場合、上昇傾向は継続すると考えられます。​​​​​​​​​​​​​​​​

4月18日の金相場は上昇しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム15,350円と、9円高で取引を終えました。前日のニューヨーク金先物が過去最高値を一時的に更新しましたが、グッドフライデー（聖金曜日）の祝日を控えて利益確定売りが優勢となり反落しました。この流れを引き継ぎ、国内金先物は売り優勢で始まったものの、トランプ政権による関税政策や世界景気の先行きに対する不透明感が根強く、希少性の高さから価値が下がりにくいとされる金に買いが入り、上昇して取引を終えました。国際社会の分断が懸念される中で、各国の中央銀行は米ドルへの依存を減らすため、金の保有量を増やしており、その需要は依然として堅調です。地政学的リスクや金融政策の不確実性を背景に、今後も高値圏で推移する可能性があります。

4月14－18日の金相場は上昇しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム15,350円と、週間で420円高と上昇しました。今週も金融市場はトランプ大統領の関税政策に神経をとがらせる状況の中、米中貿易摩擦への警戒、ロシアとウクライナの戦争、中東情勢の緊迫化などといったリスクが根強く懸念されて、希少性の高さから価値が下がりにくいとされる金が買いを集めました。17日には国内金先物の中心限月としての過去最高値を一時更新しました。来週（4月21日～4月25日）は、4月の東京都区部・消費者物価指数や3月の米新築住宅販売件数、3月の米中古住宅販売件数などが発表されるほか、ベージュブック（米地区連銀経済報告）が公表予定です。

4月21日の金相場は上昇しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム15,416円と、66円高で取引を終えました。ロシアがイースター（復活祭）に合わせてウクライナとの戦争を一時停止すると宣言していたが、双方の攻撃が続いたことで、地政学リスクが意識され、安全資産とされる金に買いが入りました。国際社会の分断が懸念される中で、各国の中央銀行は米ドルへの依存を減らすため、金の保有量を増やしており、その需要は依然として堅調です。トランプ政権による関税政策や世界景気の先行きに対する不透明感が根強く、希少性の高さから価値が下がりにくいとされる金が引き続き、過去最高値圏で推移する可能性があります。

4月22日の金相場は大幅に続伸しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム15,779円と363円高で取引を終えました。昨日から続く円高ドル安を背景に買い優勢で始まった金相場は、大きく上げ幅を拡大しました。午後からは、ドル建て現物相場が一段高となり一時1グラム15,811円まで上昇し、やや上げ幅を縮小して引けています。米トランプ大統領の利下げ要求によって、米連邦準備理事会（FRB）の独立性を脅かす事態となり、ドル建て現物相場は上昇が続いています。トランプ関税に起因するリスク回避でドル資産は敬遠されるなど、金の投資は過熱感を帯びていると言えるでしょう。世界各国の関税摩擦と米トランプ大統領の発言には、当面注視しておく必要があります。

4月23日の金相場は大きく反落しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム15,182円と597円安で取引を終えました。米国株が反発したことから、ドル高となっていた米ドルの買戻しが優勢となったことを受けたニューヨーク安が重しとなり、ドル建て現物相場が急落したことから国内金相場も開始早々急落しました。米トランプ大統領が、米連邦準備理事会（ERB）のパウエル議長の解任を否定したことを受け、円安への動きが進んだこともあり、日経平均株価は3営業日ぶりに上向くなど、相互関税における米中摩擦の緩和観測を期待し、投資家の動きに戻りつつあることがうかがえます。ここ数日過剰な上昇を見せていた国内金相場は取引終盤に一段安となり引けています。市場は米トランプ大統領の発言に振り回されている状態とも言えるため、当面は短期の値動きが激しくなると考えられます。

4月24日の金相場は上昇しました。国内商品先物市場で、取引高が最も多い2026年2月限は、1グラム15,312円と、130円高で取引を終えました。日米財務相会談を控えて、外国為替市場では警戒感から米ドル安・円高が進行しました。このような中、米ドルの代替投資先である金の需要が強まり、国内金先物に買いが入りました。国際社会の分断が懸念される中で、各国の中央銀行は米ドルへの依存を減らすため、金の保有量を増やしており、その需要は依然として堅調です。トランプ政権による関税政策や世界景気の先行きに対する不透明感が根強く、希少性の高さから価値が下がりにくいとされる金が引き続き、過去最高値圏で推移する可能性があります。

4月25日の金相場は限月交代を迎え、2026年6月限は1グラム15,363円で取引を終えました。総じて続伸したと言える金相場は、ニューヨーク安や円安を支援材料として、買い優勢となりました。米中の貿易戦争が落ち着きを見せていることがドル円の下支えとなっているものの、米トランプ大統領が中国側と対話を開始したという発言に対し、中国側は否定しているなど、2国における発言の不一致に市場は困惑ぎみです。そのため、金相場では一部の限月でプラス圏内を維持するものの、上値を伸ばすような動きはありませんでした。本日の金相場は、ドル建て現物相場の軟調に上値を抑えられたかたちとなり、トランプ関税における中国の緩和姿勢を受けて、一部の限月でマイナス圏に反落しています。

4月25日（日本時間4月26日）のニューヨーク金相場は下落しました。ニューヨーク商品取引所（COMEX）で、取引高が最も多い中心限月の6月物は、1トロイオンス3,298.40ドルと、前日比50.20ドル安で取引を終えました。金の価格は年初来大きく上昇をしていますが、株式相場が持ち直すと若干の調整があるかもしれません。しかし、金の埋蔵量は限られており、希少価値に変わりはないです。今後も金の希少価値に注目が集まり、価格の上昇が期待できるでしょう。ただし、トランプ氏の発言によって大きく価格が動いているので、今、金に投資をするのであれば、特に長期投資を意識するようにしてください。今回の株式相場の下落で金をポートフォリオに入れる投資家も増え、今後も注目される資産です。

4月28日の金相場は下落しました。2026年6月限は、1グラム15,180円と、57円安で取引を終えました。2025年の金相場上昇は、複数の要因が重なっています。トランプ政権による関税政策と国際的な貿易摩擦の激化が投資家の不安を煽り、安全資産としての金への需要を高めています。また、米国や欧州での継続的な利下げ政策により、金のような利息のない資産の相対的価値が向上しているのです。政府債務拡大やインフレ再燃への懸念もヘッジ手段としての金需要を支えています。ただし今後も大きな動きが予想されるため長期で金投資を考える必要があるでしょう。金投資は短期で見ると特に余裕資金で行うのが重要です。引き続き金価格の動きに注視してください。